賃貸物件にお住まいの方なら、「原状回復」について気になったことがある方がほとんどではないでしょうか。
今回は、この原状回復の意味や原状回復にかかる費用などについて、まとめて見ていきます。
これから初めて賃貸物件を借りるという方も必見ですので、ぜひ今後の参考にしてください。
賃貸物件の原状回復とはいったいどんなもの？詳細な規定はあるの？
賃貸物件での暮らしでは、入居時と退去時の費用のそれぞれが気になるもの。
入居時は、敷金・礼金・引っ越しの費用がかかりますが、退去時には引っ越し費用のほかに、ハウスクリーニングのための費用や「原状回復」のための費用がかかる場合があります。
原状回復という言葉の意味を考えると、借りていた部屋の中のすべての設備を入居前の状態に戻すことが求められるのでは？と考える方もいらっしゃるかもしれませんが、実は原状回復費用を請求されないことも少なくありません。
国土交通省が1998年代に定めた規定では、「原状回復とは、賃借人の居住、使用により発生した建物価値の減少のうち、賃借人の故意・過失、善管注意義務違反、その他通常の使用を超えるような使用による損耗・毀損を復旧すること」とされています。
賃貸物件で原状回復義務が発生するケースとは？
そもそも原状回復にかかる費用に分類されるのは、賃貸物件の経年劣化や自然損傷にあたらず、入居者の故意や過失によって生じた傷や損傷など。
賃貸物件においては、部屋の中のドア、窓、壁紙、フローリングの床、水回りの設備などのさまざまな部分が範囲になり得ます。
しかし、たとえ傷や著しい汚れなどをつけないように気を付けて暮らしていても、何年も居住していればそれなりに気になる箇所ができてしまうのは当たり前のこと。
借主側に原状回復費用の負担が課される具体的なケースには、下記のようなものがあります。
●喫煙によって壁紙などにヤニとにおいがこびりついてしまった
●窓の結露を放置してカビやシミを発生させてしまった
●乱暴に開け閉めしてドアを破損してしまった
●引っ越しや模様替えなどで床に傷や凹みをつくってしまった
●料理中の不注意で床に焦げをつくってしまった
●DIYで棚を設置して壁に大きな穴を残してしまった
とくに、最近はDIYによるトラブル、喫煙などの生活習慣によるトラブルなどが増えているため注意しましょう。
まとめ
賃貸物件は、ライフスタイルやライフステージにあわせて住み替えがしやすいのも大きな魅力。
原状回復とは何かをあらためて知り、原状回復費用の負担が求められるケースを把握しておくことが、賃貸物件でのより良い暮らしにつながっていくはずです。
また、原状回復に関するトラブルを防ぐためにも、入居時と退去時には部屋の中や賃貸借契約書などをしっかりと確認することも心がけましょう。
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